IDC Japanは、2010年における国内オペレーティングシステム市場規模実績と2015年までの市場規模予測を発表した。市場シェアで圧倒的な地位を占めるWindowsの堅調な上昇と、市場シェアは低いもののMacOSの大幅な上昇などが特長として挙げられる。

2010年の国内クライアントオペレーティングシステム市場は、前年比7.4%増の1,109億9,300万円となった。

クライアントPCの出荷台数が15%以上と大幅に増加したことで、市場構成比の90%以上を占めるWindowsの売上額が6.0%増加したことが大きな要因となっている。特に企業向けの売上が大幅に増加した。

また、MacOSも20%以上の売上増加と非常に好調だった。

2010年の国内サーバーオペレーティングシステム市場は、前年比7.4%増の737億9,500万円となった。x86サーバー出荷の好調により、Windowsは15%以上の売上増加となった。

仮想化対応としてゲストOSの搭載数制限が緩和される上位エディションの売上比率が増え単価が上昇していることも大幅伸長の1つの要因にもなっている。

また、長らくマイナス成長を続けてきたUNIXは5%のプラス成長に転じた一方で、Linuxも2桁成長を達成し、高水準で安定した成長を維持している。

Linuxは2010年でUNIXの市場規模を初めて上回る結果となった。

2010年～2015年の市場成長率は、PC及びサーバーの両方が、東日本大震災の影響によりサーバー出荷が落ち込み、サーバーオペレーティングシステムも6.8%のマイナス成長が見込まれている。

環境別の成長率は、Windowsが2.4%、Linuxが5.5%でプラス成長、UNIXはマイナス1.7%、メインフレームはマイナス5.6%とマイナス成長になると予測されている。

総じて、LinuxとMacOSの成長率が高く、サーバー市場ではLinuxが、クライアント市場ではMacが、漸増していく傾向にありそうだ。
（TechinsightJapan編集部　真田裕一）