クラウドを導入するということは、端末とネットワークインフラ以外の自社IT資産を持たないということである。従って自社資産と目されるものを急いでクラウド移行する必要はないが、オフィス共通のコミュニケーションシステムは、最もクラウド移行に適合する。
今般、豊田通商は、このたびスマートフォンでも活用できるオフィスで必要な基本ITインフラをクラウドで提供する「Value Cloud」を2011年6月1日より販売開始する。

「Value Cloud 100」は、1ユーザー、1サービス100円から利用可能という圧倒的な低価格を実現しながら、十分なメールボックス領域を確保。

スマートフォン連携時は、ネイティブアプリを利用した、Eメール、スケジューラー、電話帳などプッシュ型のサービスを利用できるので、Webにアクセスするなどの面倒な使い方から解放される。

上位サービスの「Value Cloud Premium」は、「Value Cloud 100」で利用可能な機能に加え、ファイル交換機能やインターネット電話機能などのさまざまな追加機能も利用できる。

コンポーネントは、まず「Value Cloud グループウェア」がある。
個人のスケジュール管理と、組織でのスケジュール共有、アドレス帳やToDo、メモなどさまざまな機能を搭載しており、Webメールで外出先からもメールチェックが可能となる。

続いて、「Value Cloud スマートフォン」は、iPhone、iPad、Androidなど、どんな端末でもネイティブソフトで利用が可能となっており、メール、スケジュール、連絡帳、ToDoをリアルタイム連携ができる。

「Value Cloud Eメール」は、コストに比して驚異的な大容量メールボックスが提供され、「Value Cloud 100」は1GB、「Value Cloud Premium」は4GBとなっている。

かつては、ディスク領域節約のため不要なメールは削除するのが基本であったが、現在はビジネスにおいて社内調整や商談進捗の経緯を具体的に記録するメールは、アーカイブして知の資産として活用することが求められる。

また、インシデント発生時のメール監査のためにも大容量メールボックスは必須となろう。

セキュリティにも十分配慮されており、ウィルス対策や情報漏えい防止対策が講じられている。

特に外回り営業マンには、スマートフォンを貸与しておけば社内にいるのと同じ事務処理体制が取れるので、ビジネススピードの向上に資すること大であろう。
（TechinsightJapan編集部　真田裕一）