IDC Japanは、国内モバイルデバイス市場の2010年第3四半期(7～9月)の出荷実績と2014年までの市場予測を発表した。
同調査によれば、iPadを含むメディアタブレット出荷台数は、2010年は50万台、2011年は142万台と予測され、一方、ノートブックPC出荷台数は、2010年は803万台、2011年は微減の799万台と予測されている。

2010年第3四半期の国内スマートフォン出荷台数は、前年同期比3倍以上プラス成長の155万台となった。

同市場の拡大に関しては、最大販売台数を誇るアップル社「iPhone」に加え、通信事業者の積極的な販売戦略が功を奏し、特にアンドロイド端末は一般ユーザーからも高い支持を得始めており、その傾向が大きなプラス成長に反映されるかたちとなった。

また、新たな市場開拓の柱として期待されていたメディアタブレット市場、その中核となる「iPad」は、2010年6月の発売当初の販売は好調であったものの、徐々にその勢いに陰りが見え始め、同年第3四半期の出荷台数実績は18万台にとどまっている。

今後は、「実質ゼロ円販売」を開始させたソフトバンク社の市場戦略と、市場成長トレンドの相関性が注目される。

今後の国内モバイルデバイス市場(スマートフォン端末、メディアタブレット、モバイル通信カード、3Gパーソナルルータ端末、3Gデジタルフォトフレーム、およびノートPCの全てを含む)は、現在のスマートフォン市場の急拡大を踏まえ、2010年は出荷台数1,840万台を見込んでいる。

さらに、2014年は同3,889万台(2010年の2倍以上の市場規模)という数字が予測されている。
また、メディアタブレット市場においては、2010年の出荷台数が50万台に達し、2011年には同142万台に拡大すると予測されている。

状況としては、これまでノートPCを使って行われていた、Web閲覧やメールチェックといった各種日常生活は、スマートフォンやメディアタブレットへの移行が進み、ノートPCは一般家庭のメインマシンとしての地位をほぼ堅持というところである。

また、先般投入されたdocomoのGARAXYをはじめとした各社アンドロイド端末と先行するiPhoneとの間で、シェア争いが激化していくものと思われる。
（TechinsightJapan編集部　真田裕一）