屋外に設置した施設の管理は繁雑を極める。旧来は住所を元に図面と突合しながら現地確認作業を行っていたが、東京都内の複雑に入り組んだ地形における設備の正確な把握は困難だった。しかし、今般、NTTデータは、 Googleマップを活用した業務用地図ソフトウエア「Geoffice(ジオフィス)」を開発し、2010年1月より販売を開始する。

これまで地図を利用する業務システムでは、地図会社などが販売する電子地図や電子地図配信データ、もしくは個々で所有する図面などを背景図に使用したが、「Geoffice」は、Google Maps API Premierを利用して開発されたソフトウエアであることから、Web経由でGoogleマップを背景地図として利用することが可能になる。

これによって、公開情報の登録・編集ができるツールとしての利用とともに、新たに自治体や企業の内部業務利用もできるようになり、ストリートビューを利用した現地調査業務などの業務効率化も図ることができる。

現在市場で発売されているGoogleマップ連携ソフトウエアの多くは、Webマッシュアップ方式(Web上で提供される各種サービスの組み合わせ)であるが、「Geoffice」ではGoogleマップ表示以外の機能はWindowsアプリケーションパッケージで構成されている。これにより、Googleマップ機能に加えて「Geoffice」が提供する豊富な作画機能やデータ編集機能を利用した各種情報の登録・管理ができるほか、住所や目標物と言った検索など利便性の高い機能が提供されている。

「Geoffice」で登録した各種情報やGoogleマップ上の情報の検索結果をExcelと連携させることにより、出力帳票などを自由にレイアウトできるとともに、登録した各種情報をデータ出力してGoogle Earth地図サービスなどと連携できる。

Googleマップのビジュアルで広域な情報提供をスピーディーに表示する性能と、「Geoffice」の多彩な情報管理機能を組合せ、スタンドアロン構成、クライアントサーバ構成など、利用規模に応じた形態で導入できることが特徴である。

やはりストリートビューの併用による現地確認効果が大きいだろう。ベテランの技術者は図面を見ると現地のリアル状況が脳内に映し出されると言われているが、ストリートビューがあれば新人であってもただちに現地確認が可能になり、作業の効率化を図ることができる。
（TechinsightJapan編集部　真田裕一）