ITインフラにおける重大な脅威のひとつが落雷による障害である。一時的な瞬電であれば待機系のバックアップシステムによってシステム継続運用が図れる場合もあるが、回路系に障害が起きた場合、長時間にわたりシステムが停止し、SLA（サービス稼働時間保証契約）を締結している企業にとっては、重大な問題となることがある。
そうした被害の軽減を図るべく、NTTコミュニケーションズ株式会社、日本電信電話株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社エヌ・ティ・ティ ネオメイは、共同で落雷予測サービスの実証実験を平成21年12月15日より開始する。

NTT環境エネルギー研究所が開発した雷予測技術を活用することで、気象情報からリアルタイムに10分～30分先の落雷領域を予測する。この技術は、本研究所が開発した画像処理技術に基づいて気象レーダーからパターン変化を認識し、雷雲の発達・推移・衰退を予測することが特徴である。

本実証実験では、放電エネルギーが大きく特に甚大な被害を引き起こすとされる日本海沿岸地域特有の冬季雷を予測し、NTT-ME、NTTネオメイトの地図システム(GEOSPACE)で可視化した落雷予測情報をWebおよびiモード上で実証実験参加者に提供する。さらに、実証実験参加者が予め指定したエリアへ落雷が予測される場合に電子メールで通知する機能も提供する。

実験期間は平成21年12月15日～平成22年2月28日までの約2ヶ月半。

実験場所は新潟県、富山県、石川県、福井県の4カ所で行われる。

本実証実験で得られた結果を踏まえ、サービスモデル、ビジネスモデルを検討・整理のうえ、落雷予測サービスの早期商用化を目指すとしている。
（TechinsightJapan編集部　真田裕一）