システム管理者は、自社IT環境については安定性を第一に考えるのが常であり、結果として90年代のWindowsNT4.0環境からWindowsXP環境に移行するのに、5年以上もかかった会社も珍しくない。今般、Windows7が登場したが、企業ではせっかく安定して動作しているWindowsXP環境を動かしたくないのが正直なところだ。
しかし、WindowsXPのサポートもいずれは終了し、Windows7への移行は避けて通れない。それならば早いうちに環境移行についてコンサルティングを受けるのが吉だ。
大塚商会が、そうした目的のためにMicrosoft Windows 7移行支援センターを開設した。

「Windows 7 Deployment Factory」は、同社のマイクロソフト専任エンジニア、ハードウェア担当エンジニア、営業支援メンバーなどで構成されている。

企業ニーズに応じた最適なPC機種の選定から、企業内への導入・展開手法、XP ModeやMicrosoft Application Virtualization(App-V)、Microsoft Enterprise Desktop Virtualization(MED-V)など仮想化ソリューションを活用した各種アプリケーションの互換性の対処法、最新サーバとの連携を含めたネットワーク設計にいたるまで、Windows 7導入に関する横断的なサービスを効果的に提供することを目的としている。。

最適なエディションを選択し、さらに最新サーバと組み合わせることで、Windows 7の機能を最大限活用できるだけでなく、ネットワーク全体の最適化にもつながる。

Windows7への移行は、アプリケーションとそれが使用するフレームワークの互換性に加えて、IEエンジンを使っているアプリケーションの互換性など様々な検証項目がある。

さらに、Microsoft Officeのバージョンアップに伴い、ExcelやAccessで構築した業務アプリの互換性も見逃せない。それらの業務アプリはドキュメントが整備されていないなど保守性が悪く、バージョンが上がると大幅改修が必要になるケースが多いのだが、反面、エンドユーザーが業務に即して作り込んだノウハウは優れており、捨て去るわけにはいかない。

大塚商会では、そうした総合的な移行コンサルティングを、2009年10月22日から開始する。
（TechinsightJapan編集部　真田裕一）