夏のボーナスシーズンが近づいたが、大幅な景気後退局面を受けて、サラリーマン／OLのボーナス支給状況はどうなのだろうか？
株式会社I＆ BBDOがリサーチ結果を発表した。

調査対象は20〜69歳男女個人　計600サンプルをインターネット調査で集計した。

2009年夏のボーナスが支給されるはずだった人（もともとボーナスがない職業または無職を除いた人）に、昨年の夏と比べた支給額の増減を聞くと、「増える」8％、「変わらない」34％、「減る」57％、と半数以上が昨年より減少する、としている。

実際の支給予測額では、「30〜50万円」が19％ともっとも多く、次いで「50〜70万円」で14％。
一方見通しのたたない「わからない」は18％、「0円（完全カット）」は12％と、合わせて3割を超えている。

そして、支出項目別に昨年の夏と増減を比較すると、
「増えそう」が「減りそう」より上回った項目は「子供の教育費」「生活費の補填」「ローン返済」。
「減りそう」が「増えそう」を上回った項目は「旅行」や「AV情報家電品の購入」等のレジャーや消費支出項目と、「預貯金」「投資・資産運用」となっている。

支給額が減少したボーナスを、毎月の給料分の補填として生活費やローン返済、子供の教育費に回す、厳しい家計の状況がうかがえる結果となった。

最近、日経平均株価が回復の兆しを見せてきているが、一般消費者のお財布事情に波及するまでにはまだまだ時間がかかりそうだ。
（TechinsightJapan編集部　真田裕一）